マイケル・ジャクソンの伝記映画、告発者との過去の法的合意の発覚により、大幅な撮り直しが必要に　米メディア報道

公開が延期されたマイケル・ジャクソン（Michael Jackson）の伝記映画『Michael』。延期が発表された際、具体的な説明はありませんでしたが、米メディアは新たに、告発者との過去の法的合意の発覚により、重要なシーンに大幅な撮り直しが必要となったためだと報じています。

アントワーン・フークア監督がメガホンを取り、マイケルの実の甥であるジャファー・ジャクソンが主役を務める『Michael』は、当初は2025年4月に米国で公開される予定でしたが、同年10月に変更されたことが、2024年11月に発表されました。その際、具体的な説明はありませんでした。

Puck Newsの最近の報道によると、1990年代にマイケルに対して性的虐待を訴えた当時13歳の少年ジョーダン・チャンドラーの家族と交わした法的合意に違反する可能性があるため、同映画の製作者は、この映画の重要な部分を破棄せざるを得なくなったという。

この合意の契約の中で、マイケルのチームはチャンドラー家をいかなる形でもドラマ化しないことを約束したと報じられています。

『Michael』の脚本では、マイケルは「金にがめついチャンドラー一家の純真な犠牲者」として描かれており、少年の父親が「息子の告発を利用して元妻とジャクソンのキャリアを“破壊する”と脅迫する」場面も描かれているため、大きな問題となっているという。

Puck Newsによると、チャンドラー一家との合意の存在は、映画の撮影が完了するまで映画制作者には知らされていなかったという。2024年9月にフィナンシャル・タイムズ紙が、マイケルの遺産管理人のジョン・ブランカが、マイケルに対して告発した他の告発者に対して未報告の和解金を支払ったと報じた頃に、同映画のプロデューサーに問題を知らせたと報じられています。

米ビルボード誌は、マイケルのエステート（遺産管理団体）の代表者にコメントを求めましたが、すぐには回答を得られませんでした。

同エステートは映画の再撮影に必要な資金を提供しているとも報じられており、映画制作者は早ければ今週中にも改訂版の脚本と撮影戦略の承認を求める予定だという。関係者は10月の公開日について「期待している」と発言していると報じられています。